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ご注意!よくある会社選び(相見積)の失敗例

会社選びというと、
真っ先に思いつくのは相見積。

ただし確認しておきたいのは、相見積の目的は、お客様にとって最も「よい」リフォーム会社を選ぶこと! 
「安い」にこしたことはありませんが、それだけで選ぶと失敗のもとになります。
以下の4つの失敗例を参考にして、安心して任せられるリフォーム会社選びをしてください。


失敗事例その1


相見積を取りすぎて、逆に選べなくなってしまった!


ズバリ言います。
「相見積はたくさんとったほうがいい」というのは誤りです。

相見積は2社、多くても3社でOK。

それ以上になると、逆にデメリットが生じます。
まず、選択肢が多すぎると、迷ってしまって選べなくなります
また、最終的に選んだ1社以外には、すべて断りの電話を入れることになるのですが、これがまた一苦労。

業者によってはあきらめきれずにしつこく食い下がってくることもあります。
見積をとらなくても、ホームページを見たり資料請求をしたりして事前に調べれば、会社のことはよくわかります。

そこであらかじめ絞り込んでから見積をとるのが、かしこい相見積のしかたです。


失敗事例その2


工事後に手直しをしてもらおうと思ったら、ドロンされてしまった!


まずはホームページなどで、その会社の概要を調べてみましょう。
次のような会社は要注意です。

  • 住所がはっきりしない、またはアパートの一室だったり、極端に古びた事務所である
  • 建設業の許可や専門資格、加入団体(日本住宅リフォーム産業協会など)が明記されていない

やはりおすすめは、実際に会社を訪問してみること。

受付対応から始まって、きちんとしたお客様対応ができていることはもちろん、ショールームやスタジオなど、お客様とゆっくり打ち合わせのできるスペースを設置している会社なら安心です。
また、アフターサービスや保証のシステムが確立しているかどうかも要チェックです。
特に保証については詳しく聞いてください。
中には、メーカーが発行する保証書を、自社の保証書代わりにしている業者もあるからです。

メーカーの保証書はもちろん、自社工事保証書も発行してはじめて、万全の保証システムがあると言ってよいでしょう。

失敗事例その3

工事に不具合が頻発し、工期がものすごく長引いた!

これはいろんな原因が考えられますが、よくあるのが、

「その会社の得意分野を見誤る」という失敗。

業者はその生い立ちによって、大型工事が得意、水まわりが得意など、施工内容に得意・不得意があります。
ですから、「小さな工事から大きな工事まで、どんな工事でも対応します」という広告を真に受けてはいけません。
特に大型リフォーム工事(300万円以上)は、小・中型リフォーム工事を得意とする業者に任せてもうまくいかないことが多いので注意が必要です。
もともと取扱い商品が違うし、その能力が無いからです。

ですから依頼する前に、必ずホームページや資料で工事実績(施工事例)を確認してください。
また、大型リフォーム工事が得意な会社は新築もしていることが多いので、「おたくは新築工事もやっていますか」と聞いてみるのも有効です。

失敗事例その4

思っていた工事の内容・イメージと違った!

これも、会社選びに失敗した結果、よく生じるトラブルです。
しかし次の3つの点に注意すれば避けられます。

まず、見積書が詳細かどうかを見てください。

「一式○○円」という記載では中身がよくわからず、お互いの確認不足の原因にもなります。
項目ごとに費用の明細がわかりやすく、見積の前提となる設備機器・部材のメーカー名、品番、価格、数量、工法、施工範囲などが具体的に書かれているか確認してください。
決して、見積金額の合計だけで判断しないこと。
後で思わぬ落とし穴が待っています。

次に、「プレゼンテーションツール」を見ましょう。

プレゼンテーションツールとは、図面、パース(建物の外観や内部を写真のように立体的に書いたもの)、仕様書、工程表、そしてそれらに関する説明・提案書等です。
プレゼンテーションツールには、その会社のプランニング力だけでなく、リフォームやお客様に対する「姿勢」までもがよく表れます。
「こんなの無料で作ってもらっていいの?」と思えるようなプレゼンテーションツールを提出し、しっかりと説明し、お客様の質問にも誠実に答える会社を選べば、このようなトラブルとは無縁です。

最後に、石橋を叩いて渡るような会社かどうかを見てください。

具体的には、

  • 商談や打ち合わせ内容を逐一メモして、最後にその書類にサインをするようお客様に求める
  • 支払規程やクーリングオフ制度に関する事柄を細かく説明する
  • 口約束ではなく、発注書や工事請負契約書、工事追加・変更確認書などの書類を交わさなければ工事を始めない

など。
一瞬、「私を信用していないのか!」と腹立たしく思うかもしれませんが、このような会社こそ信用に値する会社です。
後で「言った・言わない」のトラブルになるのを避けるためにも、このようなシステムがあるかを必ず確認しましょう。



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