福岡・北九州のリフォーム、増改築はハウジングプラザへ
そんな、悩みを誰もがもっています。
残念なことに、心無い会社やお客様が専門的なことを知らないのに付け込んだりする会社がゼロとは言えません。
そのような会社に騙されることなく、自分に合った会社を選ぶことがリフォーム成功の最大のポイントです。
住所のはっきりしない訪問販売業者は、いざという時に連絡がつかなくなるおそれがあります。
本社所在地だけでなく、実際に対応する店舗や事業所の住所や施工エリアも確認しましょう。
会社の雰囲気を自分で感じて確認してみてください。
受付対応から始まって、きちんとしたお客様対応ができていることはもちろん、ショールームやスタジオなど、お客様とゆっくり打ち合わせのできるスペースを設置している会社なら安心です。
リフォームは、お客様が生活される中で、既存の建物の制限の中で見えない部分を予測しながら施工をしますので、リフォーム特有のノウハウが必要です。
大型工事などでは、最低でも３年以上リフォームに従事している会社を選びましょう。
５００万円以下のリフォーム工事に従事するには公的な資格が不要ですが公的な許可や資格を持ち、建物について専門的な知識を持った人が居る会社に頼んだ方が安心です。
資格を持つ専門スタッフを抱えている会社が望ましいのですが、その中でも、経験がほとんどないペーパー資格者がいる場合もあります。
専門家か、そうでないかを見極めるために、疑問に感じた部分は、すぐに質問してみてください。きちんと詳しく説明してくれるか、それともあいまいに答えるかで、その会社のレベルがわかります。
など
日本増改築産業協議会、リフォネット（住宅リフォーム・紛争処理支援センター）、（財）住宅保証機構などがありますが、これ以外にも各種専門団体があります。
名刺や会社概要を入手したらインターネットなどでどのような団体かを確認してみましょう。
属している団体でその会社の考え方などがわかります。
工事中の事故など、何かあった場合に保険に入っていれば保険を利用して対処できますが、保険に入っていない場合は、その会社が負担することになります。
対応できればよいのですが、できなかった場合、最悪のケースでその会社が負担の重さに耐え切れず倒産してしまうということも考えられます。
そうなると工事も途中になったまま、新たに業者を探す必要が出てきます。
そのようなことにならないためにも保険に加入しているかどうかの確認もしてください。
※資金的に余裕がありいざという時も自社で負担するという方針で保険に加入していない大手の業者もあります。
業者はそれぞれの生い立ちに応じて、大型工事が得意、水廻りが得意、外壁が得意、屋根が得意、内装のリフォームが得意など施工内容に得意、不得意があります。
ホームページなどで工事実績をよく確認してください。
また、実際に施工した最近のリフォーム事例を見せてもらってください。施工内容に自信のある会社なら喜んで見せてくれるはずです。
とっておきの裏話をお話しします。
「小さな工事から大きな工事までどんな工事でも対応します」というようなリフォーム会社の広告をよく見かけます。
しかし、これを真に受けてはいけません。とんでもない落とし穴があります。
それは、リフォーム会社と一言で言っても、三つの業態があるということです。
一つ目が、リペアといわれる業態です。
これは修理や修繕などを主に取り扱っている業態です。
もともとリフォームといわれる業態はここからスタートしています。
二つ目は、リフレッシュといわれる業態で、これは主にシステムキッチンやシステムバス、洗面やトイレなどの住宅設備機器などの取り替えをメインにしている業態です。
１９９０年代後半から２０００年くらいまでは主にこの業態がリフォーム業界を引っ張ってきました。
異業種からの参入があったのもこの業態です。
そして三つ目が、リモデルと言われる業態です。
これは主に増築や間取り変更を伴う全面改装など、大規模で家族の生活スタイルを大きく変えるような空間リフォームと言われているものです。
この業態が注目をされ始めたのは２００２年４月に始まった「大改造！！劇的ビフォーアフター」というテレビ朝日系の番組がきっかけになったと言われています。
リフォーム会社を選ぶ時には、この業態を理解して選ばないといけません。
リペアやリフレッシュをメインにしている会社にリモデル工事を依頼してもリフォーム工事はなかなか成功しません。
もともと取扱商品が違うし、その能力が無いからです。
小さなゴムボートで太平洋を横断するようなものです。
リペアの会社やリフレッシュの会社は、何とかリフレッシュ工事はできますが、リモデル工事は決してできません。
欠陥リフォームの問題などは、このできない業態の会社にリモデル工事を依頼して発生しているケースが多くあります。
どのようなリフォームをしようとお考えになられているかによって、選ぶ会社は変わってきます。
リモデルといわれる大型工事の場合は、過去の施工事例などをホームページなどで確認したり、一級建築士などの有資格者が在籍しているのかを確認したり、設計部門や工務部門を自社で持っているのかなどを確認して会社選びをしてください。
また、リモデル工事をメインにしている会社は、新築工事なども得意にしているケースが多いので「新築工事もやっていますか」と聞いてみるのも一つの方法です。
リフォーム会社の多くは、協力会社を持っていてその会社に一定部分や全体の工事を依頼するのが一般的ですが、請負会社は工事を管理するという立場で協力会社への指示や仕上がり具合の確認などをしなくてはいけません。
丸投げとは、営業だけを行って契約した後、職人の手配や工程の管理、施工管理など一切を別の会社に任せてしまうことです。
そうなると当初打ち合わせた担当とは別の会社の担当や職人が一切の窓口になりますので、当初考えていたのとは違ったリフォームになる恐れがあり、施工管理などがいいかげんになる可能性があります。
また、余計なマージンが加わるので費用が高くつくこともあります。
建設業法も請負金額５００万円以上の工事については丸投げ（一括下請け）を禁止しています。（第２２条）
どのような体制で施工をするのかということを発注の前に確認してください。
「一式○○○円」という記載では中身がよくわからず、お互いの確認不足の原因にもなります。
項目ごとに費用の明細がわかりやすく、見積の前提となる設備機器部材のメーカー品番、価格、数量、工法、施工範囲などが具体的に書かれているか確認してください。
リフォームは、プラン内容はもちろん、現場の状況によって、必要な工事や商品、部材が変わるものですから、適正な見積金額を算出するためには、そのリフォームにどんな工事や商品、部材が、どれだけ必要なのかをひとつひとつ拾い出していくような緻密な積算が必要です。
にもかかわらず、「一式○○○円」という大雑把な見積しか出さないリフォーム会社は、そのような緻密な積算が面倒であるか、または建築知識、経験が未熟で積算ができないかのいずれかです。
単純に見積金額の総額の多寡だけを比べて即断してはいけません。
見積の前提となっている工事の内容や部材が違えば、金額が違うのも当然です。 見積の中身をよく見て、わからないところは確認して比較してください。
見積書の金額だけに目を奪われるのではなく、プラン提案の内容もしっかりと吟味することが必要です。
リフォーム会社がプラン提案に用いるものには、「図面」、「パース（建物の外観や内部を写真のように立体的に書いたもの）」、そしてプレゼンテーションボードなどがあります。
これらを総称して、「プレゼンテーションツール」と呼んだりします。
プレゼンテーションツールを見れば、その会社のレベルが一目瞭然です。
なぜなら、プレゼンテーションツールの作成には相当な時間と労力、そして能力を要するため、リフォーム会社によってその質にかなり差が出るからです。
詳細な図面やリアルなパースを盛り込んで、「あなただけのプランブック」や「ご提案書」などとしてきちんとまとめて来る会社もあれば、簡単なスケッチに、メーカーのカタログ写真をいくつか切り貼りしただけのものを出してくる会社もあります。
どちらの会社のレベルが高いかは、言うまでもありません。
プレゼンテーションツールが出てきたら、次のようなポイントを押さえたものかどうか、しっかりとチェックしてみてください。
そして担当者から詳しく説明を聞き、疑問に思うことは遠慮せずに質問することが大事です。
プレゼンテーションツールには、その会社のプランニング力だけでなく、リフォームやお客様に対する姿勢までもがよく表れます。
だからこそ、リフォーム会社選びには欠かせない要素なのです。
「こんなの無料で作ってもらっていいの？」と思えるようなプレゼンテーションツールを提出し、しっかりと説明し、お客様の質問にも誠実に答える会社は、間違いなく良い会社です。
リフォーム会社の中には、商談や打ち合わせ内容を逐一メモして、最後にその書類にサインをするようお客様に求めたり、支払規程やクーリングオフ制度に関する事柄をかなり細かく説明する会社があります。
お客様によっては、「私を信用していないのか！」とイライラを爆発してしまわれることがありますが、そのような会社は、実は信用に値する良い会社です。
リフォームは、最初はカタチがなくて、お客様と一緒につくりあげていくものなので、お客様とリフォーム会社の間で十分に意思疎通を図っておかないと、後で、「言った」「言わない」のトラブルになることがよくあります。
そのようなトラブルが起きてしまうと、お互いに気分を悪くしますし、何らかのダメージや損失を受けることにもなります。
お客様にとって、良いことはひとつもありません。
打ち合わせ内容の確認とサインを求めたり、重要事項の説明をしつこいくらいにする会社は、それを未然に防ぐために、そうしています。
ですから、このように「石橋を叩いて渡る」ような会社は、むしろまかせて安心です。
逆に、こちらの意見や要望に「ハイ、ハイ」と快く応じてくれているように見えて、いっさい記録に残そうとしない会社は要注意です。
リフォーム会社を選ぶときは、次のようなシステムを持っているかどうか、チェックしてみてください。
いずれも、お客様によっては「何をまどろっこしい…」と感じられることかもしれません。
しかし、無用なトラブルを避けるための確実なシステムを持っているかどうかは、良い会社か否かのバロメーターです。
リフォームの場合は独自にアフターサービスとしての保証や定期訪問などのメニューを各社で準備しているのが通常です。
独自の内容ですのでどのような内容なのかを確認し不安があれば内容の確認を行ってください。
などを確認してください。
ただし、「保証」に関しては、少し注意が必要です。
一度、保証制度はあるかどうか、それぞれの会社の担当者に聞いてみてください。ほとんどが、「ある」と答えると思います。
しかし、実は保証といっても、大きく分けて２種類あるということに注意してください。
それは「メーカー保証」と「自社工事保証」です。
メーカー保証というのは、メーカーが製造したキッチンやバスなどの住宅設備機器に付いている保証です。 これは必ず付いているものです。
実はほとんどのリフォーム会社が、「メーカー保証書」を自社の保証書代わりにしています。
しかし、リフォームにはそれを取り付ける「工事」が必ず伴いますから、これだけでは不十分です。
つまり、自社工事保証も行っているのかどうかがポイントなのです。
さらに、自社工事保証の中身にも注意しておいてください。
リフォーム会社の中には、「１００万円以上の工事のみ保証」などと、保証する工事の種類や金額を限定しているところがあります。
しかし、１万円だろうと１００万円だろうと、リフォームであることには変わりありません。
ですからこのような根拠の乏しい条件を付けるのは、工事に責任を持つべきリフォーム会社の姿勢としては、誠実さに欠けます。
屋根からの雨漏りの補修など、原状回復のための修理修繕の場合は、さすがにどのリフォーム会社も保証の対象外としていると思います。
しかしそれ以外については、どんな工事であろうと保証を行うというのが、理想的な自社工事保証のありかたです。
保証制度の内容を確かめるには、保証書そのものを見せてもらうのが一番です。
ですから「保証制度はありますか」ではなく、「あなたの会社の保証書を見せてもらえますか」と聞いてみてください。
本当に自社の工事に責任を持つ会社であれば、すぐに見せてくれるはずです。
リフォームは完成品が見えず、図面や仕様書に基づいて進めていきますので担当者との相性やフィーリングが合うかどうかも結構重要です。
相性を判断するのは、感覚的なことですが、ポイントを挙げるとすれば
などが挙げられます。
わからないことがあれば些細なことでも遠慮せずに質問してください。
きちんとわかりやすく答えてくれる会社が良い会社です。
「やって良かった！」心から喜べるリフォームにするための4つのチェックポイントを教えます。
